運用型広告とは？ 初心者でも理解できる運用型広告のメリット、種類、ポイントを解説
公開日：2022年8月30日更新日：2024年10月23日 運用型広告とは？ 初心者でも理解できる運用型広告のメリット、種類、ポイントを解説
目次
運用型広告とは
運用型広告とはインターネット広告の中で現在最も主流の広告手法の１つで、リアルタイムに入札額やクリエイティブなど、検証・改善していきながら効果を高めていくことができます。
GoogleやYahoo!、Instagram、LINE、YouTubeなど様々なプラットフォームで配信されている広告が運用型広告にあたります。
※純抗告、タイアップ記事広告、アフィリエイト広告などは含まれません
運用型広告のメリット・デメリット
メリット
✔ 効果測定・改善ができる
管理画面等で配信状況をリアルタイムに確認することができるので、結果を分析しながら、リアルタイムに入札額の調整やクリエイティブの差し替えが可能です。
✔ 精緻なターゲティングが可能
ユーザー属性や行動履歴など、リーチしたいターゲットに対してセグメントして広告配信が可能です。
✔ 少額予算でスタートできる
広告出稿するプラットフォームによっては1円単位で出稿が可能なので、トライアルしやすい手法になります。
デメリット
✔ 運用ノウハウが必要
運用広告には様々な手法があり、また常に情報がアップデータされるため、運用担当者の運用経験や知識によって成果に影響が出てきます。
✔ 運用工数がかかる
精緻な設計やリアルタイムの改善が可能なため、常に確認して、PDCAを繰り返さないといけないため運用工数がかかってきます。
運用型広告の種類
リスティング広告
検索連動型広告とも言われ、運用型広告で最もメジャーな手法の1つです。
GoogleやYahoo!などの検索サイトでユーザーが検索した検索結果をもとに広告を表示させることができます！
生活者が知りたいタイミングでリーチが可能なため、ニーズが顕在化している見込顧客に対して、購入や登録を促進する時に活用されます。
ディスプレイネットネットワーク広告
広告出稿が可能なWebサイトの広告枠に画像、動画、テキストなどを使用した広告を配信する手法です。
ユーザー属性や行動特性に合わせて広告配信可能なため、まだニーズが潜在化している潜在顧客の認知度を促進する施策として活用されます。
SNS広告
主にFacebook、Instagram、Twitter、LINEなどのソーシャルネットワーキングサービス（会員制交流サイト）に広告を配信する手法です。
SNSの特徴ごとに細かなターゲティング配信が可能で、クリエイティブの内容次第では拡散しやすいという特徴があります。
ディスプレイネットワーク広告より精緻なセグメントができるため、認知度促進から購入促進まで幅広い広告目的で活用されます。
動画広告
YouTubeなどの動画プラットフォームやInstagramなどのSNSなどで動画クリエイティブで広告配信できる手法です。
動画広告はテキストやバナー広告より情報量が多く、印象的なアプローチが可能なため、多くの方に深く情報を届けて、認知度を促進する時に活用されます。
リターゲティング広告（リマーケティング広告）
ユーザーのcookie情報をもとに過去Webサイトに訪問したユーザーに再度広告配信する手法になります。
現在の生活者の購買行動において、あらゆる情報を比較・検討するタイミングがあるため、再度アプローチすることで最終的な購買・登録促進をするために活用されます。
運用型広告の成果を出す３つのポイント
①課題と実施目的を明確にする
運用広告には様々な手法があるため、事前に自社の課題を明確にしておきましょう。明確にしたうえで目的達成するために運用広告の実施有無、また運用広告の中で何を選択するのかを決定しましょう。
また達成したい目的に合わせて課金形式や配信方法などの施策設計が変わりますので、認知を獲得したいのか、販売促進につなげたいのかなど目標も明確にしておきましょう。
②ターゲットを明確にする
広告を届けたいターゲット、ペルソナ像をしっかり設定しておくことが大事になります。
事前にペルソナ像を設定しておけば、運用広告の特徴である詳細なターゲティングをすることが可能になります。
③複数のクリエイティブを用意する
初期の配信設計後も運用広告は随時調整が可能な運用広告になります。運用開始後もPDCAを意識して、最も効率の良い方法を模索するためにも、掲載するクリエイティブは複数用意することをおススメします。
広告会社に依頼するメリット・デメリット
メリット
✔ 人的リソースの削減
運用広告には運用スキルを持った運用担当者と検証・分析を繰り返す時間的工数がかかります。原則は社内で運用担当者を採用し、検証を繰り返し、改善していくことが理想ではありますが、企業側の人的リソースの兼ね合いで専任担当者を配置できない場合は広告会社にアウトソーシングすることで人的リソースの削減をすることができます。特に運用予算額が少ない場合やこれから始める場合は手数料を支払ってもメリットの方が大きいことが多い傾向にあります。
✔ 最新情報や過去実績の活用
広告会社では専任担当者が最新情報をチェックし、様々な業種や企業、プラットフォームの運用案件を担当しているため過去実績が常にアップデートされており、そのアップデート情報を活用した運用を実施することができます。
デメリット
✔ 運用手数料がかかる
広告社会社など外部委託する場合は相場として、広告費に対して20％の運用手数料が発生致します。月次の運用する広告予算についてある程度の規模がある場合は、20％以下でも対応して頂けることがあります。
✔ 効果検証のサイクル
広告会社の運用担当者は一般的に複数の案件を抱えているため、企業内の専任担当者よりは検証サイクルが見劣りしてしまう可能性がございます。ただし、企業内担当者も運用広告だけでなく、複数の業務を抱えている場合は広告会社の方が検証サイクルが早い場合もあります。
運用広告事例
商材：教育
施策：リスティング
目的：資料請求獲得
クリック単価：40～70円
商材：保険関連
施策：詳細ターゲット、リターゲティング、類似拡張配信
目的：資料請求獲得
クリック単価：45～55円
LINE
商材：ファッション関連
施策：詳細ターゲティング、メールアドレスアップロード、WEBトラフィックオーディエンス
目的：販売促進
クリック単価：30～40円
YouTube
商材：ゴルフ関連
施策：インストリーム広告（スキップ可能）
目的：認知獲得
視聴率：47％
まとめ
GoogleやYahoo!、Instagram、LINE、YouTubeなどを活用した運用広告は現在のコミュニケーション活動において外すことのできない広告手法の1つとなっております。
ただし、予約型の広告手法に比べると運用工数や情報のアップデートなどその後の運用工数がかかる懸念もありますが、自社でスモールスタートで様々な手法を検証しながら始めることができますので、まずはトライしてみることが大事です。
ただ、まずは誰かに相談をしてみたい、そもそも専任担当者の育成が難しいという課題をお持ちである場合は、広告会社に相談してみることをおすすめします。
2006年に新卒で入社。 営業職としてクライアント案件の提案営業に従事したのち、マーケティングチームのプランナーとして日用品メーカーやタクシー会社のプロモーションを担当。 2015年にデジタルソリューション室を立上げ、 2023年からは経営企画室を立上げ、両チームのリーダーを兼任。
